医療機器の選別・納入
ここでは、歯科開業支援を行っている業者が代行する、治療機器の選別・納入について紹介します。
医療機器選びの基本の考え方
物件（立地）が決まったら、今度は医療機器を調達します。どのような治療を行うか、インプラントや口腔美容など、どこまで取り扱うかで必要な医療機器が決まってきます。
基本的には、これまで使ってきたメーカーを利用する歯科医師が多いようですが、開業支援業者の多くは、自社と提携した会社のみの紹介や購入代行しか行ってくれないケースがあったり、仲介料金を加算されて通常よりも合計金額が高額になるケースもあります。医療機器販売が本業の会社の方がより選択肢が広がるでしょう。
また、医療機器販売会社であれば、納入や設置についてもきちんとサポートしてくれ、保守点検も行ってくれます。このサイトがコンサルティング会社よりも医療機器販売会社を推薦するのは、このような小さな、けれども重要なポイントもあるためなのです。
医療機器を選ぶポイント
医療機器のメーカーは、購入促進のために頻繁にアップグレードやモデルチェンジを行いますが、根本的な部分はほとんど変わっていないのが実際です。そのため、最新鋭の機能、最新鋭のデザインは重視しなくても良いと言えます。
むしろ、息の長い経営を考えるなら、医療機器は次のポイントで選ぶべきでしょう。
- 故障が少ないもの。
- 使いやすいもの。
- メーカーのサポートが手厚いもの。
- 中古品として値段のつくもの（価値のあるもの）。
ちなみに、中古となった時に値段がつかないものというのは、メーカーがサポート対応をしない機器を指します。中古として値段がつかないものは、医療用特別産業廃棄物となるので、捨てる際に大きな費用がかかります。高額なものを買う必要はありませんが、この点は十分に注意しましょう。
リースよりもレンタルがお得
医療機器の多くは割賦での購入やリースでの入手となります。けれども、開業時のリスクを抑えるのであれば「レンタル」という形式を検討するのも一つの方法です。リースとレンタルは「借りる」という点では同じように思われますが、財務上は大きく異なります。
リースは会計上「債務」であり、レンタルの場合ほとんどが「必要経費（消耗品費等）」に分類されます。開業時には資金調達のためにさまざまな借り入れを行わなければなりません。また、開業後であっても、借り入れ銀行からのチェックはたびたび入ることになります。この時にバランスシート上に「債務」が少ない方がより印象がよく、運転資金を調達しやすいのは言うまでもありません。