歯科医院の開業支援サービスを比較

ここからは、歯科医院開業の支援業者10社の、特長や詳細を説明していきます。

支援サービス業者選びが開業後の成否を握る

2008年12月時点で、歯科医師の数は全国でおよそ10万人（※）。そのうち、約6万人弱が自分自身の診療所を開設しています。歯科医師になったからには、やはり自分の理想とするクリニックを開きたい、というのは誰もが思うことでしょう。 ※情報参照元：平成20年厚労省白書

しかし、実際に開業するまでに大きな壁があるのも事実です。

特に資金面の壁は高く、今回調べた多くのケースでは、新規物件での開業は1億円ほどの資金が必要とのことでした。これは首都圏、おもに東京・埼玉・千葉・神奈川で土地購入を含めた場合なので、親の代から歯科医院を営んでいたり、または譲り受けた土地がある場合は、費用も大きく変わるでしょう。ですが、自己の資金が潤沢でないと、新規物件での開業はかなり難しいといえます。

歯科医師の中には親の資産を考えずに自分自身の力で、開業への道を切り開こうという人もいます。その際に有益なのが、開業支援業者の存在です。

融資の相談だけでなく、新規物件よりも初期費用をかなり押さえることができる居抜き物件の紹介や、開業手続きで必要な届出代行など、さまざまな面から支援してくれます。また、開業以前に、その土地の集患数や競合他院などを自前に調査サービスを行っている業者もあります。

親・親戚の縁故がなく、開業という孤独な作業を行う人にとっては、非常に強力なサポーターとなるこの開業支援サービス業。ここではさまざまな立場から開業支援サービスを展開している10社を紹介します。